巣ごもりでビデオやゲームばかりせず、せっかくなので読書をしましょう。
とってもよい本があります（笑）。
それが「誰も教えてくれなかった中小企業のメール活用術」（インプレスR&D）です（宣伝です）。
会社への問いあわせや引きあいは電話、ＦＡＸが定番でしたが、いまではメールによるファーストコンタクトが増えています。企業を取り巻く環境が変わりましたが新入社員研修で行われているのは、あいかわらず名刺の渡しかたや電話の取りかたが中心で、メールに関する研修は行われません。学校でも会社でも教育を受けていない結果、社員はお客さんや取引先に我流のメールを送ることになります。
メールは手紙のように体系的な作法が決まっているわけではありませんが、多くのビジネスパーソンがまとめあげてきた作法があります。お客さんや取引先に我流メールを出すのではなくビジネスメールの作法を学んで送るようにしましょう。ビジネスメールを集合研修で行うのは大変です。ぜひこの本をテキストとして学んでください
→ 誰も教えてくれなかった中小企業のメール活用術
本日（11/28）日経新聞の一面が「ネット閲覧情報の第三者提供 利用者の同意義務付け」という個人情報保護委員会からの発表です。
クッキーの話です。クッキーといっても食べ物の話ではなくウェブで使う仕組みの話です。買い物サイトなどで用事ができて決済を途中でやめても再度アクセスすると途中から始められるのはクッキーのおかげです。「リクナビ」がこのクッキーを使って内定辞退率を分析して販売していたことから見直しにつながったようです。
10月にJ-Mottoに「クッキーっておいしいの？」という記事を書いていますので、ご興味のある方はご覧ください。 → クッキーっておいしいの？
クッキーといってもお菓子のクッキーではありません。ネットショップで買物する時、決済の途中でやめても再開すると買物カゴに商品が残ったままになっています。これはクッキーという仕組みでできています。
セキュリティの関係から最近、クッキー取得に関して同意を求められるようになっています。理由はどこにあるのでしょうか。J-Mottoで書いた経営コラムです。ぜひご覧ください。
J-Mottoというサイトに毎月コラムを連載しています。J-Mottoは20ユーザー月々3,000円と安価で使えるグループウェアですので皆さん、ぜひどうぞ！。
会員にならないとコラムを読めなかったのですが、サイトリニューアルに伴って一般公開されました。
コラムの連載を開始したのは2004年ですので、もう15年になるんですね。もともとは東海銀行の関連会社が運営していたんですが、紆余曲折があって現在はクラウドで与信管理をしているリスクモンスター株式会社（東証2部上場のベンチャー）が運営しています。東京へ行く機会があると寄っていますが、会社の入口に恐竜の骨格が置いてある少しぶっ飛んだ会社です。マスコットキャラクターはリスモングというそうでリスクを眠らせるために、ずっと寝ているそうです（笑）。
洋泉社からムックの見本誌が届きました。
「徹底予測 AIとITで今後どうなる！？ ニッポン未来年表」とタイトルで、とりあえずAIだったら売れるだろうと企画された本でしょう（笑）。
編集を担当していた会社の担当者が途中で倒れて交代するなど、いろいとやり取りが大変でした。
けっこう大雑把な内容での原稿依頼でしたが、最終的に人事分野になって”AIで採用などがこう変わるよ”という原稿になっています。シンギュラリティなどけっこう力をいれて書いた部分は没（泣）。原稿をもとに漫画までできていたとは知りませんでした。
無事に発売にまでこぎつけたようで、書店で見かけたらぜひ立ち読みください。巻末のSTAFFの執筆一覧者に「水谷哲也／エムアイティエス」と記載されています。
ワンマーケティングのBtoBマーケティングに連載しているんですが最新版が公開されました。
BtoB(企業間取引)では法律に注意しなければなりません。“そんな法律があったとは知らなかった”では済まされないこともありますし、下手をすれば賠償や法的措置に発展し会社に対する信用が失われることになります。
ということで
下請法（下請代金支払遅延等防止法）
知財（商標）
不正競争防止法
著作権
景品表示法
消費税法
について紹介しています。
BtoB企業のマーケ担当者が順守すべき法律
Googleに対してフランスがGDPR（一般データ保護規則）違反で5000万ユーロ（約62億円）の罰金支払いを命じました。個人データを集める前に情報収集の目的や用途などを明示しないといけませんが、分かりにくいというのが理由です。
“データを制するものがビジネスを制する”時代となり、個人データを活用して世界的にビジネス展開しているのがプラットフォーマと呼ばれるGAFA(グーグル、アップル、フェースブック、アマゾン)が注目を集めています。日本でも本日（1/23）から公正取引委員会が「プラットフォーマー」に向けた大規模な実態調査を開始しました。対象はGAFAだけでなく楽天などの国内プラットフォーマの対象です。
GDPRとは何か、日本にどんな影響があるのか昨年に執筆した記事です。
Google、Apple、Facebook、Amazonというデータを集めてビジネスをしているGAFAにいかに対応するかが問われる時代となりました。そこで個人情報を守るためにEUが設定したのがGDPRです。
遠いヨーロッパの話というわけではなく、例えば民泊でEUからの旅行者が宿泊した場合、適切に個人情報を扱わなければGDPRの対象となります。また英語などでウェブサービスを提供すればEUの人も見ますのでGDPRへの対応が必要となります。
Oneマーケティングに執筆した記事です。
カセットテープにプログラムを保存していた話
ヤフー創業者 京都で恋に落ちる
スティーブ・ジョブズの右腕は沖縄出身